日本社会が長いことねずみ色だなあー、これからもっと濃いグレーの雰囲気になるんだろうなー、と思う今日この頃、皆様いかがお過ごしでしょうか？
ねずみ色たる要因は、やはり我々が使えるお金にありますよね。
「この国のサラリーマンの平均年収がどんどん下がっている」とはいいますが、
・高い給料をもらっていたオジサンたちが団体退職
・我々の給料は恒久的足止め
・それどころかサラリーマンの身分をもらえる人が激減
ですから。
もっと、もっと、も～～～っと、平均年収は下がっていきますぞえ。
平均年収が下がるのは当たり前、というよりも、この平均年収という概念が、実際の若年層中年層の生活を正確に表せていません。
実態は、さらに暗い色です。
今の59歳と29歳、どっちが恵まれてると思います？
59歳のほとんどは、逃げ切りラッキー体制。
29歳では正規職すら怪しく、サラリーマンをできている人だって転落するんじゃないかというプレッシャーで精神をすり減らしています。
これらを、1997年の派遣労働法に端を発する必然的な状況だと評する本がありました。
うん、なるほどね。
年収でいうと、非正規雇用は200万円いければかなり頑張っています。
時給900円ならフルタイムで年収173万円弱。
これが時給700円なら、フルタイムで年収134万円ちょい、ですからね。
働く都道府県で200円という時給の差が、年収で約38万円の違いになるというのも、恐ろしい話です。
首都圏に居を構える企業などは、沖縄などの賃金が安いと言われている地域に仕事を出したりしていますものね。
そのまま最低賃金の時給で計算すると、1人当たり人件費が年38万円（月3万2千円）、10人だったら年380万円という驚異のコストダウンです。
コストを安く抑えたいのはどこの企業も一緒ですから、今後もこういう動きは加速するはずです。
人件費が安いとされる海外・アジア諸国に製作拠点を移していったが如く。
そこでやっぱり雇用の調整弁にされるは、非正規雇用の人達だったりして。
「キミたちの仕事は沖縄に移すから、契約終了ね」と。
そう考えると、1997年の派遣労働法というものは、20年という歳月を経てかなりの暗い影を落としたように感じられますが…
もし、今なお、ほとんどの雇用形態が日本古来の年功序列サラリーマン形態であったら、日本はどうなっていたんでしょうか？
もっとひどいことになっていたんじゃないかという気がします。
うむ。
どう転んでも、日本経済の行きつく先は、国民生活の悪化しかなかった。
それが、いつ、どんなレベルで、という分かれ道はあったのかもしれませんけど。
この国の「ねずみ色の空気」「病んでるムード」は、日増しに濃くなっていきます。
駄菓子菓子、このままさらに濃くしてどうするんだ。
「ミニマリスト」という概念は、貧乏をスッキリ明るくできる生き方です。
なかなかいいよね、ミニマリスト。
が、他にはなにかいいものあるでしょうか？
どうあがいても、我々は全体的に貧乏になっていくんですから、うまいこと乗り切らなくちゃ！
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